概要
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-11-13/T5KJYNKJH6V400
詳細内容
## 「世紀の空売り」も恐れるAI減価償却の津波－ブライアント
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2025-11-13/T5KJYNKJH6V400
「世紀の空売り」で知られるマイケル・バーリ氏が警告するように、AIブームの根幹を支えるGPUの急速な陳腐化と短い耐用年数が、ハイパースケーラーやネオクラウド事業者の巨額な設備投資と減価償却に深刻な財務リスクをもたらしている。
**Content Type**: AI Hype
**Language**: ja
**Scores**: Signal:4/5 | Depth:2/5 | Unique:5/5 | Practical:3/5 | Anti-Hype:5/5
**Main Journal**: 84/100 | **Annex Potential**: 87/100 | **Overall**: 76/100
**Topics**: [[AI投資リスク, GPU減価償却, ハイパースケーラー財務, ネオクラウド, AIバブル]]
この記事は、AIブームの原動力となっているGPUへの巨額な投資が抱える、見過ごされがちな財務リスクについて警鐘を鳴らしています。著者クリス・ブライアントは、今年のAIおよびクラウドインフラへの投資が4000億ドルに達し、2029年末までに3兆ドル規模に膨らむと指摘。しかし、これらの投資の大部分を占めるNVIDIAの先端AI半導体（GPU）は、その耐用年数がわずか5年程度と短く、iPhoneのように急速に陳腐化し、常に最新モデルへの更新が必要となる点が問題視されています。
「世紀の空売り」で知られる投資家マイケル・バーリ氏も、巨大データセンターで高度な計算能力を構築する「ハイパースケーラー」企業が減価償却を過小評価している可能性を指摘。性能の高い新モデルが次々と投入されるため、AI関連の設備投資は一度きりでは済まず、巨額の支出が繰り返される「減価償却の津波」に見舞われる危険があると警告しています。これはNVIDIAにとっては有利ですが、GoogleやMicrosoftのようなハイパースケーラーにとっては必ずしもそうではありません。
特に懸念されるのは、AI計算に特化したクラウドサービスを提供する「ネオクラウド」と呼ばれるスタートアップ企業群です。これらの企業は、GPUへの巨額な投資を主に借り入れで賄っており、中には利払いが営業利益を上回るケースも存在します。彼らの財務モデルは、GPUの価値が想定よりも早く下落したり、AI技術のブレイクスルーによって計算能力の需要が減少したりした場合に破綻する可能性があります。例えば、コアウィーブのようなネオクラウド事業者は、リース負債を含む純債務が169億ドルに達し、今年の設備投資は最大140億ドル、26年にはその倍以上を予定しています。
ウォール街は減価償却の速い航空機や自動車といった資産のファイナンスには慣れているものの、GPUを担保にしたプライベートクレジットの増加は不安要素です。DAデビッドソンのテクノロジーリサーチ責任者ギル・ルリア氏は、「減価償却ペースの速いGPU関連の債務が数百億ドル規模から数千億ドル規模に膨れ上がろうとしており問題だ。深刻な事態になりかねない」と警戒しています。
テック企業がAI投資による生産性向上や巨額な収入を喧伝する中で、多くの投資家は減価償却が業績に与える影響を忘れがちであると著者は指摘。AIブームの最もシンプルな指標であるNVIDIAの株価高騰の裏側で、デットファイナンス（借り入れ）と減価償却会計の複雑な世界に、AIバブルを崩壊させる危険が潜んでいると結論付けています。